この度の台風19号により、被災された皆様ならびにそのご家族の皆様に心よりお見舞い申し上げます。
皆様の安全と被災地の一日も早い復興を、心よりお祈り申し上げます。
いつもご覧いただき誠にありがとうございます。
今回は勤務先が災害に巻き込まれた際の、社内データについてご紹介をいたします。
2011年の国内観測史上最大の震度を記録し、今なお多くの地でその爪痕を残している東日本大震災をはじめ、昨今日本全国で地震、噴火、豪雨など自然災害が多発しております。
ここ江戸川区でも、河川氾濫による避難勧告が発令されたことは記憶に新しいことと存じます。
そんな災害大国・日本ですが、会社にある皆様の大切なデータは守られておりますでしょうか？
「バックアップは定期的に取ってあるから大丈夫！」
「システム関連は担当の者に任せているから心配ない！」
という方も多いかもしれません。
しかし、社内のみでデータを保管していると、会社が被災した際にデータも共に消失してしまう可能性は極めて高いです。
実際、ある会社は業務で使用するデータを社内で保管していましたが、地震で被災した際にデータを保管していた媒体も社屋と同時に被災したという事例も過去に起きています。
もちろん、バックアップデータを定期的に保存しておくことは大切です。ですが、ひとつの媒体のみを用いたデータ保管では、不十分と言えます。
そこで、クラウドサービスを利用してのデータ保管をすることで、オンラインでのデータ保管が出来るため、万が一社屋やオフィスが被災した際の災害対策に有効な一手です。
最近では気象庁が膨大なデータ管理のために、Amazonのクラウドサービスを活用した、という事例もございます。
貴社の大切なデータも、クラウドを活用して災害に備えませんか？
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2019年10月17日